マックスは、「人」が尊重され、「人」が成長することにより、会社も成長するという考えのもと、すべての人材が個々の能力を最大限発揮し、意欲とやりがいを持って働くことができるよう、人材育成制度の充実などの環境整備を図っています。

コーポレートカラー「ヒューマンレッド」は、「人間尊重」の精神を視覚化し、「人間としての温かみと発展性」を表しています。この精神を受け「いきいきと楽しく」を目指し、「人に関する基本方針」を定めます。

マックスでは、チームメンバーとして貢献できる人材から、リーダーとしてチームを牽引する人材へと段階的な成長を図るための研修制度を設けています。なかでも「論文試験」は、当社らしい人材の育成につながるユニークな制度であると考えています。 昇格試験の一環としての論文試験は、「課題解決に向けてチームで取り組んだこと」をテーマに「やって、見て、考える」という事実に基づいた実践を重視した記述が求められます。上司には、普段から部下に、チームでの事実に基づいた実践の機会を与えることが求められます。

マックスは、社員の長所短所を把握し、社員が最大限の能力を発揮しながら成長することを目的に公正な評価制度を運用しています。人事考課にあたっては、「自己申告制度」を導入しており、年2回実施される「自己申告」は、まず自分の課題に対する半年分の取り組み状況を、客観的な事実で具体的に申告書に記入し、それをもとに上長と話し合い、確認し合います。当社では、社員の成長につながるフィードバックを重視しており、上長からは成果やプロセスについての評価をフィードバックし、今後の本人の能力開発や成長につなげていきます。一人ひとりが発揮した能力や成果を公正に把握・処遇し、さらに今後の成長に結びつけることで、社員の働きがいややりがいを育て、人の成長を大切にしています。
また、当社は、経営基本姿勢に定める「成果配分の経営に徹する」に基づいて、本業での利益を重視し連結営業利益額に連動した賞与制度を採用しております。賞与の決定方法は、連結営業利益額をもとに算出した「成果配分利益」の28％を役員及び従業員賞与の総原資とし、社内規程に基づく計算により、各人に還元しております。

マックスでは、多様な人材や価値観を取り入れ、新たな価値創造に活かすことが重要であるとの考えのもと、さまざまなダイバーシティの推進に取り組んでいます。
性別及び国籍を問わず採用を行っており、外国籍の方も事業に貢献しています。また、海外現地法人では現地の方の登用を積極的に行っており、グループで国籍の多様性を確保しています。中途採用は、その時々の組織ニーズに合わせて行っており、2023年3月時点での当社在籍者における中途採用者の比率は9.4％でした。
女性の活躍推進については、当社における新卒採用の女性採用比率20％を目標とし、2022年度の新卒採用者37名中7名が女性でした。理系女性の増加を背景に、技術系女性の採用を継続しています。また、女性管理職については、当社グループの女性管理職比率は6.1%（2023年3月31日時点）ですが、この指標の向上が課題と捉えており、2030年女性管理職比率10％を目指しています。
高齢者雇用に関しては、60歳の定年後65歳までの継続勤務を可能としており、希望者のほぼ100％を継続雇用しています。
当社の障がい者雇用率は、2023年3月期で2.3％でした。

マックスでは、多様な人材が働きやすく、能力を最大限発揮できる職場環境づくりを目指し、ワークライフバランスの実現に向けた取り組みを強化しています。年間総労働時間1900時間以内を目標に掲げ、残業時間の削減と年次有給休暇の取得率向上を推進しています。ワークライフバランスの推進にあたっては、フレックスタイム制や時間単位の年次有給休暇制度を導入しているほか、2019年、育児休業後の時短勤務期間を子どもが中学校に入学するまでに延長しました。また、19時以降のパソコン使用には申請が必要となる仕組みを運用しています。
2022年度の年間総労働時間1,901時間であり、年次有給休暇取得率は60％を超えています。

マックスでは、健康で働きやすい職場環境づくりに向けて、オフィスや社員食堂の環境改善とともに、社員の「セルフチェック」を毎年実施しています。また、メンタルヘルスケアなどのために産業医や外部との相談窓口も設けています。
直近の部門長・管理職向けセルフチェックでは、「グループ社員行動規範」「部門経営者として求められる行動」「ハラスメント」「職場コミュニケーション」「内部通報」などに関するセルフチェックを行いました。一般社員向けには、「グループ社員行動規範」「日常活動」「内部通報」「職場コミュニケーション」などに関するセルフチェックを実施しました。

マックスには、「マックス工業労働組合（製造拠点）」および「マックス製販労働組合（販売拠点）」の2つの労働組合があります。人事部門では、年間労働時間などの重要課題を各労働組合と共有するとともに、活動の進捗などについての定例会議を開催し定期的な意見交換を重ねながら健全な労使関係を保っています。

国内マックスグループ各社は、最低賃金法に基づいて定められる地域・産業別最低賃金を上回る賃金を支給しています。
海外のグループ会社においても国ごとの最低賃金に関する法令に基づき従業員の賃金を定め、関連法規を遵守しております。