人材

マックスの人材に対する考え方

マックスは、「人」が尊重され、「人」が成長することにより、会社も成長するという考えのもと、すべての人材が個々の能力を最大限発揮し、意欲とやりがいを持って働くことができるよう、人材育成制度の充実などの環境整備を図っています。

人に関する基本方針

コーポレートカラー「ヒューマンレッド」は、「人間尊重」の精神を視覚化し、「人間としての温かみと発展性」を表しています。この精神を受け「いきいきと楽しく」を目指し、「人に関する基本方針」を定めます。

基本ポリシー	『人を信じ、活かす経営』マックスは人が尊重され、人が成長することにより、会社も成長すると考えます。
目指す人材像	『失敗を恐れず挑戦し続け、共に学び、成長を目指す人』 1．人を信頼し、人から信頼され、そして信頼に応える人 2．考え抜き、前に踏み出す人 3．主体性を発揮し、チームで協働する人 4．事実を共通価値とし、衆知を集め、未知を既知とする人 5．先進半歩の精神を持ち、仕事を通じ自己を無限に進化させる人 6．グローバル人材として幅広い知見と専門性を持ち、工夫を怠らない人
人事施策運営方針	【人権・人格・個性の尊重】人間尊重の精神に基づき、働くすべての人の人権・人格・個性を尊重します。【基本は人の成長】働く人が共に育つ「共育」の実現を目指します。成長に向け努力する人に対し投資するとともに、人材の発掘に努めます。 ①事実をベースに互いの切磋琢磨による能力向上 ②ローテーションの実施による育成と才能の発掘 ③「自ら学ぶ」姿勢を重視し、自己啓発を支援【育成のための評価】評価の目的は、人材育成と公正な処遇の実現です。評価は、結果のみではなく、意欲、挑戦、行動など、プロセスも加味します。 ①納得性のある評価システムの追求 ②事実に基づく評価の実施 ③成長につながる評価フィードバックの実施【処遇】 100%マキシマムを発揮し挑戦し続けられるとともに、頑張りがいのある制度を目指します。 ①生活の安定を考慮した処遇 ②成長、貢献、成果に応じた処遇 ③成果配分による利益の公正な分配【強い組織作り】会社の持続的な発展のため、環境変化に強く、効率的な組織を追求します。 ①意欲ある有能な人材の積極登用 ②最適な組織階層と組織サイズの追求 ③後進の育成【職場環境の開発】仕事に打ち込みつつ、生活との調和を実現するため、より働きやすい環境をつくります。 ①コミュニケーションの円滑化 ②創意工夫による生産性向上 ③仕事と生活の調和【健康の充実】社員の健康は会社経営の基盤です。長期にわたり活躍できる、心・身体の健康づくりを支援します。 ①心身の健康維持・増進への支援 ②心・身体のリフレッシュの促進

人材育成・能力開発

マックスでは、チームメンバーとして貢献できる人材から、リーダーとしてチームを牽引する人材へと段階的な成長を図るための研修制度を設けています。なかでも「論文試験」は、当社らしい人材の育成につながるユニークな制度であると考えています。昇格試験の一環としての論文試験は、「課題解決に向けてチームで取り組んだこと」をテーマに「やって、見て、考える」という事実に基づいた実践を重視した記述が求められます。上司には、普段から部下に、チームでの事実に基づいた実践の機会を与えることが求められます。

公正な評価・処遇

マックスは、社員の長所短所を把握し、社員が最大限の能力を発揮しながら成長することを目的に公正な評価制度を運用しています。人事考課にあたっては、「自己申告制度」を導入しており、年2回実施される「自己申告」は、まず自分の課題に対する半年分の取り組み状況を、客観的な事実で具体的に申告書に記入し、それをもとに上長と話し合い、確認し合います。当社では、社員の成長につながるフィードバックを重視しており、上長からは成果やプロセスについての評価をフィードバックし、今後の本人の能力開発や成長につなげていきます。一人ひとりが発揮した能力や成果を公正に把握・処遇し、さらに今後の成長に結びつけることで、社員の働きがいややりがいを育て、人の成長を大切にしています。
また、当社は、経営基本姿勢に定める「成果配分の経営に徹する」に基づいて、本業での利益を重視し連結営業利益額に連動した賞与制度を採用しています。賞与の決定方法は、連結営業利益額をもとに算出した「成果配分利益」の28％を役員及び社員賞与の総原資とし、社内規程に基づく計算により、各人に還元しています。

多様な人材の活躍（ダイバーシティ推進の取り組み）

マックスでは、多様な人材や価値観を取り入れ、新たな価値創造に活かすことが重要であるとの考えのもと、さまざまなダイバーシティの推進に取り組んでいます。
性別及び国籍を問わず採用を行っており、外国籍の方も事業の拡大に貢献しています。また、海外現地法人では現地の方の登用を積極的に行っており、グループで国籍の多様性を確保しています。キャリア採用（経験者採用）は、その時々の組織ニーズに合わせて行っており、2026年3月時点での当社在籍者におけるキャリア採用者の比率は15.7%でした。
女性の活躍推進については、当社における新卒採用の女性採用比率20％を目標とし、2025年度の新卒採用者46名中17名が女性でした。理系女性の増加を背景に、技術系女性の採用を継続しています。また、女性管理職については、当社グループの女性管理職比率は7.9%（2026年3月末時点）ですが、この指標の向上が課題と捉えており、2030年女性管理職比率10%を目指しています。
高齢者雇用に関しては、60歳の定年後65歳までの継続勤務を可能としており、希望者のほぼ100％を継続雇用しています。
障がい者雇用率は2.5%でした。

ワークライフバランスの推進

マックスでは、多様な人材が働きやすく、能力を最大限発揮できる職場環境づくりを目指し、ワークライフバランスの実現に向けた取り組みを強化するとともに、メリハリのある働き方を推奨しています。また、ワークライフバランスの推進にあたっては、フレックスタイム制や時間単位の年次有給休暇制度を導入しているほか、育児休業後の時短勤務期間を子どもが中学校に入学するまでとしています。また、19時以降のパソコン使用には申請が必要となる仕組みを運用しています。
2025年度の平均年間総労働時間は1,907時間であり、年次有給休暇取得率は約70％です。

健康で働きやすい職場環境への取り組み

マックスでは、健康で働きやすい職場環境づくりに向けて、オフィスや社員食堂の環境改善とともに、社員の「セルフチェック」を毎年実施しています。また、メンタルヘルスケアなどのために産業医や外部との相談窓口も設けています。
直近の部門長・管理職向けセルフチェックでは、「マックスグループ行動規範」「部門経営者として求められる行動・考え方」「ハラスメント」などに関するセルフチェックを行いました。一般社員向けには、「マックスグループ行動規範」「内部通報」「職場コミュニケーション」などに関するセルフチェックを実施しました。

健全な労使関係に関する取り組み

マックスには、「マックス工業労働組合（製造拠点）」および「マックス製販労働組合（販売拠点）」の2つの労働組合があります。人事部門では、年間労働時間などの重要課題を各労働組合と共有するとともに、活動の進捗などについての定例会議を開催し定期的な意見交換を重ねながら健全な労使関係を保っています。

最低賃金の保障

国内マックスグループ各社は、最低賃金法に基づいて定められる地域・産業別最低賃金を上回る賃金を支給しています。
海外のグループ会社においても国ごとの最低賃金に関する法令に基づき従業員の賃金を定め、関連法規を遵守しております。

男女間の賃金差異

	全労働者	正規雇用労働者	パート・有期労働者
2025年度	49.6%	75.0%	43.0%
2024年度	47.4%	73.0%	43.6%
2023年度	44.2%	71.4%	43.2%
2022年度	45.6%	69.7%	55.7%

※1 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。
※2 労働者の人員数について労働時間を基に換算し算出しております。

労働者の男女の賃金の差異における補足は以下のとおりです。

・全労働者：相対的に賃金が高い正規労働者が女性よりも男性に多いため、賃金差異が生じております。

・正規雇用労働者：男性よりも女性の平均年齢が低いため、賃金差異が生じております（2025年度男性42.3歳、女性34.0歳）。
・パート・有期労働者：当社におけるパート・有期労働者は、パート社員および嘱託社員（主に定年後の再雇用者）が該当します。相対的に賃金が高い嘱託社員が女性よりも男性に多いため、賃金差異が生じております。

人材データ

項目	内訳			単位	2025年度	2024年度	2023年度	2022年度	2021年度
社員の状況	従業員人数			人	1,026	999	979	976	971
			うち男性	人	906	891	882	887	888
			男性比率	％	88.3	89.2	90.1	90.9	91.5
			うち女性	人	120	108	97	89	83
			女性比率	％	11.7	10.8	9.9	9.1	8.5
		従業員平均年齢			歳	41.3	41.3	41.8	42.2	42.7
			うち男性	歳	42.3	42.3	42.7	43.1	43.6
			うち女性	歳	34.0	33.6	33.5	33.6	33.3
		従業員平均勤続年数			年	16.5	16.3	16.9	17.2	17.6
			うち男性	年	17.4	17.1	17.7	17.9	18.3
			うち女性	年	10.1	9.4	9.7	10.0	9.7
		新規採用者			人	46	39	34	37	39
			うち男性	人	29	27	25	30	34
			男性比率	％	63.0	69.2	73.5	81.1	87.2
			うち女性	人	17	12	9	7	5
			女性比率	％	37.0	30.8	26.5	18.9	12.8
		平均給与			千円	10,002	9,339	9,445	8,116	8,142
		障がい者雇用率			％	2.5	2.7	2.5	2.3	2.3
管理職の構成	管理職人数			人	252	259	260	263	265
			うち男性	人	248	254	257	260	262
			男性比率	％	98.4	98.1	98.8	98.9	98.9
			うち女性	人	4	5	3	3	3
			女性比率	％	1.6	1.9	1.2	1.1	1.1
育児休業	育児休業取得者数			人	21	16	18	14	5
			うち男性	人	19	13	14	7	5
			うち女性	人	2	3	4	7	0
		男性労働者育児休業取得率
			※2	％	86.4	81.3	60.0	35.0	-
			※3	％	100.0	100.0	88.0	90.0	-
		育児休業取得者の復職率
			うち男性	％	100.0	100.0	100.0	100.0	100.0
			うち女性	％	100.0	100.0	100.0	100.0	100.0
介護休業	介護休業取得者数			人	1	0	0	0	0
			うち男性	人	1
			うち女性	人	0
総労働時間	平均総労働時間（年間）			時間	1,907	1,891	1,879	1,901	1,941
年次有給休暇	有給休暇取得率			％	69.2	65.6	68.4	61.4	57.6
年次有給休暇		有給休暇平均取得日数			日	14.1	13.6	14.4	13.8	13.0
残業時間	平均残業時間（年間）			時間	174	161	160	178	206
離職	離職率（定年退職者含む）			％	1.3	0.8	1.9	2.2	1.9
労働組合	組合員数			人	742	692	698	695	685

※データ区分はマックス（株）単体です。
※2 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成3年労働省令第25号）第71条の6第1号における育児休業等の取得割合
※3 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成3年労働省令第25号）第71条の6第2号における育児休業等及び育児目的休暇の取得割合　